「希望の治療」は3分の1 医師の認識と大きな隔たり
医師の76%は、治療の選択に患者の希望が生かされていると思っているのに、一般の人でそう思うのは37%にとどまる、とのアンケート結果を堀正二(ほり・まさつぐ)大阪大教授(循環器内科学)が29日、発表した。
堀教授は「大きなギャップがあり、ショックだ。医師と患者のコミュニケーションが不十分なことを示す」としている。
4月に大阪で開催する日本医学会総会に向け、同会のホームページなどでアンケート。
医師約5400人、そのほかの医療従事者2100人、一般の約1万9000人が回答した。
治療選択に患者の希望が生かされていると思う割合は、医師以外の医療従事者も42%にとどまった。
日本の医師数について約7割が「不十分」と回答。小児科や産科、麻酔科、救急医療の医師不足に対する対策として、医師の43%が「報酬を上げる」を挙げたが、一般の人の回答では、「強制的に医師を配置する」の36%が最も多かった。
総会最終日の4月8日にシンポジウムで報告、議論する。
可能な限り、患者さんの要望どおりの治療にしていきたいと考えています。
私が診ている患者さんには、
いくらでもリクエストしていただきたいと思います。
ただし、そのためには、しつこく訴えているとおり、
ご自身の知識武装が絶対的に必要になってきます。
先ず、ご自身の病気・治療について可能な限りの知識を身に着けてください。
ところで、標準的な抗癌剤治療を受けている患者さんでは、
患者と医者のギャップは何%くらいになるのかとても興味があります。
日本で抗癌剤治療を受けている患者さんのほとんどは、
その治療の真実、エビデンスについてはご存じないのではないかと思います。
知らないからこそ、受けているのではないでしょうか。
現在、何も知らずに、
残酷なエビデンスにあふれた
標準的な抗癌剤治療を受けている患者さんが、
その真実を知ったならば、
「標準治療が最善」といって憚らない医者と
それを受ける患者さんとの認識のギャップはどれだけのものになるでしょうか。
100%近い数字が出るのではないでしょうか。
現在、標準的抗癌剤治療を受けている患者さんに
すべての真実を知らせたうえで、
同じアンケートをしてもらいたいものだと思います。
「医師と患者のコミュニケーションが不十分」
である現実が鮮明になると思います。
医者不足に対して、
国民の三分の一以上が
「医者を強制的に配置」すればよいと考えていることには
本当にビックリさせられました。
医業は職業です。
何科を専門とするかは医者の自由です。
医者には憲法で保障された職業選択の自由もないのでしょうか。
ちなみに、医者だけは労働基準法から守られていません・・・・
「日本の医者はボランティアとして働けば良い」
とでも、思っているのでしょうか。
あまりにも身勝手な現在の日本人の考え方を象徴しているように思います。
一つの事象が発生するからには、
必ず原因があるはずです。
その原因の払拭無しには問題の解決はありません。
ガンという病気はその原因が解明されていない部分が多いことも、
その克服を困難にさせています。
小児科医・産婦人科医などの減少は、
仕事に対して遣り甲斐の問題ではありません。
その仕事が好きだからその科を選択したのです。
しかし、賃金・拘束時間などの労働条件の厳しさ、
訴訟を受けるリスクの高さ(現在では逮捕まであります・・・・)、
などが最大の原因となり現役の医者も開業や転科をしたり、
新規卒業の出来たての医者からは敬遠され、
ドンドン減少しているのです。
それらの改善無くして、
減少を防ぐことは不可能です。
誰が、如何なる拘束力を持って、
自由な人間に対し、就きたくもない労務を行わせるのでしょうか。
訳があって就きたくないのですから、
強制されたなら、
小児科医や産婦人科医から他の科へ転身することだって可能です。
経済的にもまったく優遇されず、
過度な責任ばかり追求される仕事であれば、
先ず、そこから逃れることを考えます。
誰でも、一番大切にするのは自分のはずです。
小児科医も婦人科医も
内科として開業することはまったく問題ありません。
お金対して大きな魅力を感じる医者であれば、
美容形成への転進も可能です。
医者の「報酬を上げる」ことを考えたならば、
国民としては、
自分たちの税金ないしは保険料に跳ね返ってきます。
それは避けたい。
だけど必要な医者がいなくなるのは困る。
だから、「強制的に医者を配置しろ」
この論法には今の日本人の、
責任回避の性格が如実に現れているように感じます。
必要なものは自分の財布からお金を出して買うべきです。
日本の医療の崩壊が叫ばれていますが、
このニュースの数字を見ると、
その実現は間近に迫っているように思います。
以上 文責 梅澤 充





